Synology NASでRAID構成を変更しようとした際に、次のようなトラブルに直面していませんか？
- 「RAIDタイプの変更」ボタンがグレーアウトして押せない
- 操作が無効化されており設定が進まない
- ヘルプを見ても原因がよくわからない
このような現象は、単なる操作ミスではなく、Synology独自のRAID管理仕様による制限が原因であるケースがほとんどです。たとえば、使用中のボリューム形式や空き容量の状態、ドライブの互換性などによって、変更オプション自体が無効化されることがあります。
誤った操作をしてしまうと、RAID構成が壊れたり、大切なデータを失うリスクもあるため、仕様を正しく理解し、安全な手順で進めることが重要です。
この記事では、RAIDが変更できないときに考えられる主な原因と、データを守りながら安全に構成を見直す方法について、専門的な視点から詳しく解説します。もし自力での対応が難しい場合は、無料診断（24時間365日）をご活用ください。
目次
RAIDを変更できない主な原因
SynologyでRAIDが変更できない場合、背後にはストレージ構成や機種仕様に関する制限が存在します。原因を正しく理解することで、無理な操作を避け、データ消失のリスクを最小限に抑えることができます。
RAID種別が変更対象外である
SynologyがオンラインでRAIDタイプ変更をサポートしているのは「Basic」「RAID 1」「RAID 5」「SHR-1」のみです。
これ以外のRAID構成（RAID 0、RAID 6、SHR-2など）は仕様上、変更機能が利用できません。たとえばRAID 0からRAID 5へ変更しようとしても、ウィザード上では選択肢自体が表示されない場合があります。
対象外構成から変更する場合は、バックアップを取得し、プールを再構築するのが安全です。
ディスク本数や容量条件を満たしていない
RAIDの種類によって必要なディスク本数や空き容量の条件が異なります。RAID 5からRAID 6に変更する場合、少なくとも1台以上の追加ディスクが必要であり、容量に余裕がないと変更ボタンが有効になりません。
SHRからSHR-2へ変更する場合も、冗長性を確保するための同容量ディスクが複数必要です。条件を満たしていない場合は、変更できないのが仕様です。
RAID Groupやモデル仕様の制限に当たっている
RAID Group機能を搭載したSynologyモデルでは、グループあたりの最大ディスク数や構成制限があります。例えば一部のNASでは「1グループあたり最大12ドライブ」などの制限があり、これを超える構成ではRAIDタイプ変更が行えません。
また、互換リスト外のディスクが混在している場合も、RAID変更が無効化されることがあります。
使用中容量やディスク状態の問題
RAID変更処理には一時的な作業領域が必要です。現在の使用容量が新RAID構成での最大容量を超えている場合、変更操作はブロックされます。
さらに、プールやディスクの状態に警告や不良セクタがあると、RAIDタイプの変更自体が実行できません。この場合はまずディスクの健全性を確認し、必要に応じて交換・修復を行う必要があります。
こうした問題を放置したまま無理に変更を試みると、プール破損やデータ消失のリスクが高まります。安全にRAIDを再構成したい場合は、専門業者による現状診断を受けることが最も確実です。
【要注意】自力対応が招くデータ損失のリスク
社内サーバやRAID、NAS、業務用PCが停止したとき、自力で解決しようと不用意に操作を行うのは逆効果です。むしろ状況が悪化するケースも多く、次の経営リスクに直結します。
- 納期遅延や業務停止などが生じ、社内外からの信頼を損なう
- 想定外の復旧費用や負担が雪だるま式に増える
- 誤った判断により取り戻せたはずのデータを失い、復旧が不可能になる
特に内部データやシステム領域に問題が及んでいる場合、正常に動かなくなり、復旧の難易度は一気に上がります。最優先すべきは、これ以上の不用意な操作を止めることです。判断を誤らないためにも、早急にデータ復旧の専門家に相談することが重要です。
早い段階で「専門家」に相談することが重要
デジタルデータリカバリーでは、専門アドバイザーが状況を整理し、復旧可否や優先順位を踏まえ、最適な復旧方針をご案内します。
これまで当社では以下の実績・強みに基づき、多くの法人様にご相談いただいてきました。
- RAIDご相談実績 累計14,949件以上（※1）
- 一部復旧を含む復旧件数割合92.6%（※2）
- 他社で復旧不可とされた機器の対応実績8,000件以上（※3）
- ご依頼の約8割・48時間以内に復旧完了
- ISO27001／ISMS／Pマーク取得済み／データの取り扱いを徹底管理
- NDA（秘密保持契約書）の締結も可能
サーバやNASなど社外持ち出しが難しい機器も、出張診断・オンサイト対応が可能です。当社では24時間365日体制でご相談を受け付けています。操作を重ねて取り返しがつかなくなる前に、まずはご相談ください。
※1：2011年1月～
※2：2025年9月実績。一部復旧：完全復旧に至らなかったが、一部復旧できた場合。完全復旧：復旧希望データを100％復旧できた場合
※3：2011年1月～
RAIDを変更できないときの対処法
RAID変更がグレーアウトしている、操作が進めない場合でも、正しい手順を踏めば復旧や再構築が可能なケースがあります。ここでは安全に再設定するための具体的な対処法を紹介します。
対応RAID構成への組み直し
Basic / RAID 1 / RAID 5 / SHR-1 など、Synologyがオンライン変更をサポートする構成であれば、条件を満たすようディスクを追加し、変更ウィザードを進めます。
- DSMの「ストレージマネージャ」を開き、該当するストレージプールを選択します。
- 「アクション」メニューから「RAIDタイプの変更」をクリックします。
- 追加ディスクを選択し、ウィザードの指示に従って再構成を実行します。
バックアップ後のプール再作成
RAID 0・RAID 6・SHR-2など、Synologyがオンライン変更をサポートしていない構成では、プールを作り直すしかありません。この場合、バックアップを取得した上で新しいRAID構成を再作成し、データを復元する流れになります。
- 外付けHDDや別のNASなど、安全な場所にすべての重要データをバックアップします。
- DSMの「ストレージマネージャ」で既存のストレージプールを削除します。
- 新規にストレージプールを作成し、希望のRAIDタイプ（RAID 1 / RAID 5 / SHR など）を選択します。
- プール作成後、バックアップデータをNASに復元します。
この方法は時間と手間がかかりますが、最も安全かつ確実にRAID構成を変更できる手段です。途中で停電やディスク障害が起きるとデータを失うリスクがあるため、UPSの利用やバックアップの二重化を推奨します。
ディスク状態の確認と修復
RAID変更がブロックされる要因の一つに「ディスクの異常」や「プールの劣化」があります。変更前にストレージの健全性を確認することで、トラブルを未然に防ぐことができます。
- DSMで「ストレージマネージャ」→「HDD/SSD」を開き、すべてのドライブの状態を確認します。
- ステータスが「正常」でないディスクがある場合は、S.M.A.R.T.検査を実行します。
- 異常や不良セクタが検出された場合は、交換後にRAIDの修復を実行します。
RAID構成を変更する際は、すべてのディスクが正常な状態であることが前提です。不良ディスクを含んだまま再構成を行うと、変更処理中に障害が進行し、データが失われるおそれがあります。
SynologyのRAID構成変更は、仕様制限や機種ごとの条件を正確に把握して行うことが重要です。無理な操作を避け、安全に進めたい場合は、専門業者への相談が安心です。
デジタルデータリカバリーでは、NASやRAID構成のトラブルに関する初期診断とお見積りをすべて無料で実施しています。専門エンジニアが24時間365日体制で対応し、状況に応じた最適な復旧方法をご案内します。まずはお気軽にお問い合わせください。
デジタルデータリカバリーが法人に選ばれる理由
デジタルデータリカバリーは、法人のサーバ・RAID復旧で高い支持を得ています。
実績が証明する「復旧できる」技術力
デジタルデータリカバリーは、他社で復旧できなかった案件の相談が多く寄せられる「最後の砦」として、その技術力が評価されています。
その理由として、次の実績・強みがあります。
- データ復旧専門業者 17年連続データ復旧国内売上No.1（※1）
- 累計50万件以上のご相談実績（※2）
- 他社で「復旧不可」と判断された機器でも、8,000件以上の復旧実績（※3）
- RAIDご相談実績 累計14,949件以上（※4）
- ISO27001／ISMS／Pマーク取得済み／データの取り扱いを徹底管理
- NDA（秘密保持契約書）の締結も可能
こうした実績・強みを背景に、特に法人のRAID復旧では、難易度の高い障害にも対応できる点から多くの企業様に選ばれてきました。
官公庁、国立大学法人、上場企業など、多くのお客様にご利用いただいています。
HDDの復旧技術向上が評価され、2021年には「東京都経営革新優秀賞」を受賞しました。
スピード対応｜約8割を48時間以内に復旧
当社は常時7,300台以上の部品を保有し、ワンフロア体制の自社ラボで対応しているため、スピード対応を可能にしています。
本社ラボ（六本木ヒルズ）への持ち込みも可能｜急ぎの方におすすめ
デジタルデータリカバリーでは、全国のお客様からの持ち込みに対応しています。
特に急ぎでの復旧をご希望の方や、対面で相談したい方には、東京・六本木ヒルズの本社ラボへのご来社をおすすめします。完全予約制でご案内しておりますので事前にご連絡ください。
〒106-6115 東京都港区六本木6-10-1 六本木ヒルズ森タワー15F
- 日比谷線 六本木駅 1C出口から徒歩3分
- 都営大江戸線 六本木駅 3番出口から徒歩8分
- 千代田線 乃木坂駅 5番出口から徒歩10分
- お車でお越しの方は、近隣駐車場の空き状況はこちらから
全国どこでも無料出張診断・復旧サービス対応
社内サーバに障害が発生したとき、以下の理由から対応に困る法人様は少なくありません。
- 機器を停止すると業務が完全に止まってしまう
- 大型・特殊構成のため、社外に搬出できない
- セキュリティや社内ルール上、外部持ち出しが禁止されている
当社では、法人様向けに無料の出張診断・復旧サービスを提供しています。全国どこでもエンジニアが現地へ訪問し、その場で診断・復旧対応を実施。現地で復旧が難しいと判断した場合やキャンセル時も、費用は一切かかりません。まずはお気軽にお問い合わせください。
メーカーや他社で「対応不可」と言われたRAID復旧事例
RAIDやサーバー、NASのトラブルは、電源やランプが正常でも内部で深刻な障害が進行していることがあります。メーカーや他社で「復旧不可」と判断され、不安を抱えたままご相談に至る法人様も少なくありません。
デジタルデータリカバリーでは、RAID相談実績 累計14,949件以上、他社で「復旧不可」とされた機器でも8,000件以上の対応実績があります。
以下は、他社で「復旧不可」と診断されたものの、自社で復旧を成功させた事例です。
事例① DELL PowerEdge R440
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| ご相談内容 | PCから接続できず、起動時にブートエラーが発生。 業務システムが完全に停止し、復旧期限が切迫していた。 |
| 使用環境 | DELL PowerEdge R440 SQL Server 2016 Standard RAID10（8本構成） |
| 表面的な症状 | 接続不可／ブートエラー発生 ハードウェアランプは正常表示 |
| 他社で復旧不可と判断された理由 | ・RAID10（8本）＋SQL Serverという業務基幹向け構成 ・ハードウェアが正常に見え、原因特定が極めて困難 ・メーカー手順は環境復旧前提で、データ保全を考慮していない ・再構築や初期化でDB消失リスクが高い ・複数業者が「責任を負えない」と判断 |
| 技術的な難易度 | ・RAID構成を誤ると整合性が完全に崩壊 ・SQL物理データは一部欠損でもDB再構築不可 ・最初の判断を誤ると取り返しがつかない状態 |
| 復旧結果 | SQLデータの復旧に成功。 3日後に業務システムを再開。 |
事例② Buffalo製NAS
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| ご相談内容 | 速度低下の兆候後、ある朝から完全にアクセス不能。 業務データに一切触れない状態となった。 |
| 使用環境 | Buffalo製NAS HDD2台／RAID1 Windows（複数台接続） |
| 表面的な症状 | アクセス不可／エラー表示 赤・緑ランプが点灯 |
| 他社で復旧不可と判断された理由 | ・型番やRAID構成すら不明な情報不足の状態 ・RAIDか単体かも分からず、誤操作＝即データ破壊のリスク ・他社で分解・HDD直結を試すも2台とも認識不可 ・個人業者ではRAID解析・物理判断ができず対応断念 |
| 技術的な難易度 | ・RAID情報不明のままの通電・操作は上書きリスク大 ・2台とも障害があり、正常ディスクが存在しない ・個人・簡易復旧では手詰まりとなる典型例 |
| 復旧結果 | 両HDDとも99.9％復旧。 5日でデータお渡し完了。 |
これらのケースは「データ復旧の経験がある」だけでは対応できず、RAID・業務システム・障害進行リスクを同時に判断できる技術力が求められました。
データ復旧は何度も試せるものではありません。技術力のない業者に対応を委ねると、状態悪化し、二度とデータが取り戻せなくなる可能性があります。そのため、最初の段階で技術力のある業者に対応を依頼することをおすすめします。
この点、デジタルデータリカバリーでは他社で「復旧不可」とされた機器で8,000件以上もの対応実績があり、他社復旧不可と診断されたケースでもデータ復旧に至っています。まずはお気軽にお問い合わせください。
※1：データ復旧専門業者とは、自社及び関連会社の製品以外の製品のみを対象に保守及び修理等サービスのうちデータ復旧サービスを提供し、その売上が総売上の50％以上を占める企業のこと。第三者機関による、データ復旧サービスでの売上の調査結果に基づく（算出期間：2007年～2023年）
※2：期間：2011年1月1日～
※3：期間：2016年6月1日〜
※4：期間：2011年1月1日～
