突然、業務システムのデータベースにアクセスできなくなったり、SQL ServerのMDFファイルが壊れて起動しなくなったりすると、現場は一瞬で混乱に陥ります。バックアップからの復元ができない、RAIDが認識されない、DBサーバーが起動しない——そんなときに焦って操作を続けると、状況がさらに悪化するおそれがあります。
ただし、復旧業者によって得意分野や技術力には大きな差があります。料金やスピードよりも、自社と同じデータベース環境での復旧実績や、セキュリティ体制・契約条件の透明性を重視することが、トラブルを防ぐ第一歩です。
この記事では、法人・サーバー管理者の方向けに、データベース復旧業者を選ぶ際の重要な比較ポイントを専門家の視点からわかりやすく解説します。
目次
データベースが故障する原因
データベースが正常に起動しない、または特定のテーブルにアクセスできないといった障害は、単一の原因ではなく複数の要因が重なって発生するケースが多く見られます。
ハードウェアの損傷からソフトウェアレベルの破損、人的ミスまで幅広く考えられるため、原因を正確に見極めることが復旧の第一歩となります。
物理障害（サーバー・ストレージの故障）
サーバー内部のHDDやSSDが故障した場合、データベースにアクセスできなくなることがあります。特にRAID構成の一部ディスクが損傷すると、全体構成が崩れ、DBファイルの断片化や読み込みエラーを引き起こします。異音やアクセス遅延が発生している状態での再起動や再構築は、障害を悪化させるおそれがあります。
論理障害（DBファイルやテーブル構造の破損）
電源断やアプリケーションエラー、ファイルシステムの不整合により、MDF・LDFファイル（SQL Server）やDBFファイル（Oracle、MySQLなど）が破損することがあります。インデックスやトランザクションログの一部が壊れると、DB全体が開けなくなるケースもあります。自動修復機能を繰り返し実行すると、データ上書きが発生する可能性があり、復旧難易度が上がります。
RAID構成や仮想環境の崩壊
RAIDカードの故障や仮想ストレージの破損により、DBファイルの一部が欠落する場合があります。RAID5やRAID10構成では、1本のディスク不良でも構成情報が失われると整合性を保てなくなります。また、仮想マシン（VMware・Hyper-Vなど）のスナップショット破損も、データベース障害の一因になります。
ソフトウェア・アップデートによる不整合
OSやデータベースのアップデートに伴うバージョン不一致、ドライバ不整合、パッチ適用ミスなどにより、DBエンジンが起動しなくなるケースがあります。
特に旧バージョンからのアップグレード時には、内部形式が変わることでデータの一部が読み取れなくなることもあります。
人的ミス・誤操作
誤ってテーブルを削除した、バックアップを上書きした、リストア時に誤ディレクトリを指定したなど、人為的な操作ミスも頻繁に発生します。特に運用中の環境で実施されたDELETEやTRUNCATEコマンドは、取り消しが難しく、復旧には専門的解析が必要です。
データベースの障害は、見た目のエラー内容だけでは原因を特定できないことが多く、誤った初動で復旧不能となるリスクもあります。異常を感じたら電源を切り、ログやエラーメッセージを保持した状態で専門業者に相談することが、安全な第一歩です。
【要注意】自力対応が招くデータ損失のリスク
社内サーバやRAID、NAS、業務用PCが停止したとき、自力で解決しようと不用意に操作を行うのは逆効果です。むしろ状況が悪化するケースも多く、次の経営リスクに直結します。
- 納期遅延や業務停止などが生じ、社内外からの信頼を損なう
- 想定外の復旧費用や負担が雪だるま式に増える
- 誤った判断により取り戻せたはずのデータを失い、復旧が不可能になる
特に内部データやシステム領域に問題が及んでいる場合、正常に動かなくなり、復旧の難易度は一気に上がります。最優先すべきは、これ以上の不用意な操作を止めることです。判断を誤らないためにも、早急にデータ復旧の専門家に相談することが重要です。
早い段階で「専門家」に相談することが重要
デジタルデータリカバリーでは、専門アドバイザーが状況を整理し、復旧可否や優先順位を踏まえ、最適な復旧方針をご案内します。
これまで当社では以下の実績・強みに基づき、多くの法人様にご相談いただいてきました。
- RAIDご相談実績 累計14,949件以上（※1）
- 一部復旧を含む復旧件数割合92.6%（※2）
- 他社で復旧不可とされた機器の対応実績8,000件以上（※3）
- ご依頼の約8割・48時間以内に復旧完了
- ISO27001／ISMS／Pマーク取得済み／データの取り扱いを徹底管理
- NDA（秘密保持契約書）の締結も可能
サーバやNASなど社外持ち出しが難しい機器も、出張診断・オンサイト対応が可能です。当社では24時間365日体制でご相談を受け付けています。操作を重ねて取り返しがつかなくなる前に、まずはご相談ください。
※1：2011年1月～
※2：2025年9月実績。一部復旧：完全復旧に至らなかったが、一部復旧できた場合。完全復旧：復旧希望データを100％復旧できた場合
※3：2011年1月～
データベース復旧業者を比較する4つの軸
データベースの復旧では、単に「安い・早い」だけで判断すると失敗につながることがあります。以下の4軸をもとに比較検討すると、リスクを抑えた選定が可能です。
技術力・対応範囲
データベースの障害は、ストレージやRAIDの異常、ファイル破損、論理エラーなど複合的に発生します。したがって「DBエンジンの復旧技術」と「下層のストレージ構造の理解力」の両方が求められます。
- 対応可能なデータベースエンジン（SQL Server / Oracle / MySQL / PostgreSQLなど）と対応バージョンが明記されているか。
- MDF/LDF、DBF、FRMなどのデータファイル破損、テーブル単位の復旧、インデックス再構築など、DB特有の障害事例に触れているか。
- RAID構成・仮想環境・NASなど、データベースが稼働する下層環境まで復旧可能か。
実績・信頼性
法人や大規模システムのデータベース復旧は、事例の蓄積がある業者ほど成功率が高い傾向があります。自社の環境（OS・DBエンジン・業種など）に近い実績を持つ業者を選ぶことが重要です。
- 法人・官公庁・金融・医療など、機密性の高い案件の復旧実績があるか。
- 「他社で復旧不可だった案件を再復旧した」など、専門技術の高さを示す具体的な事例が紹介されているか。
- DRAJ（データ復旧事業者協議会）加盟やISO認証取得など、第三者からの信頼性評価を受けているか。
料金体系・契約条件
データベース復旧の費用は障害内容や環境により大きく変動します。「完全成功報酬制」や「診断・見積もり無料」を明記している業者であれば、初期段階のリスクを抑えやすくなります。
- 復旧できなければ費用が発生しない「完全成功報酬制」を採用しているか。
- 診断料・着手金・キャンセル料の有無と条件が書面で明確に説明されているか。
- 見積もり上限額や追加費用の発生条件、返金保証の適用条件が明記されているか。
- 「復旧件数割合○％」といった数値が、定義や前提を明確にした上で提示されているか。
セキュリティ・コンプライアンス
データベースには個人情報や業務上の重要情報が含まれるため、情報セキュリティへの取り組みは最重要項目です。第三者認証の有無や物理的セキュリティの詳細も確認しましょう。
- ISO27001、プライバシーマーク、DRAJ加盟などのセキュリティ認証が明記されているか。
- データセンターの物理セキュリティ（入退室管理・監視カメラ・アクセスログ管理）が説明されているか。
- NDA締結、データ消去証明書発行、証跡管理など、情報漏えい防止の措置が整っているか。
- 高機密データ（官公庁・金融・医療など）への対応実績があるか。
データベース障害は、一度の誤った操作で復旧不能になることがあります。通電や再構築を繰り返す前に、専門業者による診断を受けることが安全です。
デジタルデータリカバリーでは、RAID・仮想環境を含めた総合的な復旧サービスを提供しています。 初期診断・お見積りは無料、24時間365日対応。累計ご相談件数50万件超・RAID相談件数1.4万件（期間：2011年1月以降）の実績をもとに、迅速かつ安全な復旧を行います。
デジタルデータリカバリーが法人に選ばれる理由
デジタルデータリカバリーは、法人のサーバ・RAID復旧で高い支持を得ています。
実績が証明する「復旧できる」技術力
デジタルデータリカバリーは、他社で復旧できなかった案件の相談が多く寄せられる「最後の砦」として、その技術力が評価されています。
その理由として、次の実績・強みがあります。
- データ復旧専門業者 17年連続データ復旧国内売上No.1（※1）
- 累計50万件以上のご相談実績（※2）
- 他社で「復旧不可」と判断された機器でも、8,000件以上の復旧実績（※3）
- RAIDご相談実績 累計14,949件以上（※4）
- ISO27001／ISMS／Pマーク取得済み／データの取り扱いを徹底管理
- NDA（秘密保持契約書）の締結も可能
こうした実績・強みを背景に、特に法人のRAID復旧では、難易度の高い障害にも対応できる点から多くの企業様に選ばれてきました。
官公庁、国立大学法人、上場企業など、多くのお客様にご利用いただいています。
HDDの復旧技術向上が評価され、2021年には「東京都経営革新優秀賞」を受賞しました。
スピード対応｜約8割を48時間以内に復旧
当社は常時7,300台以上の部品を保有し、ワンフロア体制の自社ラボで対応しているため、スピード対応を可能にしています。
本社ラボ（六本木ヒルズ）への持ち込みも可能｜急ぎの方におすすめ
デジタルデータリカバリーでは、全国のお客様からの持ち込みに対応しています。
特に急ぎでの復旧をご希望の方や、対面で相談したい方には、東京・六本木ヒルズの本社ラボへのご来社をおすすめします。完全予約制でご案内しておりますので事前にご連絡ください。
〒106-6115 東京都港区六本木6-10-1 六本木ヒルズ森タワー15F
- 日比谷線 六本木駅 1C出口から徒歩3分
- 都営大江戸線 六本木駅 3番出口から徒歩8分
- 千代田線 乃木坂駅 5番出口から徒歩10分
- お車でお越しの方は、近隣駐車場の空き状況はこちらから
全国どこでも無料出張診断・復旧サービス対応
社内サーバに障害が発生したとき、以下の理由から対応に困る法人様は少なくありません。
- 機器を停止すると業務が完全に止まってしまう
- 大型・特殊構成のため、社外に搬出できない
- セキュリティや社内ルール上、外部持ち出しが禁止されている
当社では、法人様向けに無料の出張診断・復旧サービスを提供しています。全国どこでもエンジニアが現地へ訪問し、その場で診断・復旧対応を実施。現地で復旧が難しいと判断した場合やキャンセル時も、費用は一切かかりません。まずはお気軽にお問い合わせください。
メーカーや他社で「対応不可」と言われたRAID復旧事例
RAIDやサーバー、NASのトラブルは、電源やランプが正常でも内部で深刻な障害が進行していることがあります。メーカーや他社で「復旧不可」と判断され、不安を抱えたままご相談に至る法人様も少なくありません。
デジタルデータリカバリーでは、RAID相談実績 累計14,949件以上、他社で「復旧不可」とされた機器でも8,000件以上の対応実績があります。
以下は、他社で「復旧不可」と診断されたものの、自社で復旧を成功させた事例です。
事例① DELL PowerEdge R440
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| ご相談内容 | PCから接続できず、起動時にブートエラーが発生。 業務システムが完全に停止し、復旧期限が切迫していた。 |
| 使用環境 | DELL PowerEdge R440 SQL Server 2016 Standard RAID10（8本構成） |
| 表面的な症状 | 接続不可／ブートエラー発生 ハードウェアランプは正常表示 |
| 他社で復旧不可と判断された理由 | ・RAID10（8本）＋SQL Serverという業務基幹向け構成 ・ハードウェアが正常に見え、原因特定が極めて困難 ・メーカー手順は環境復旧前提で、データ保全を考慮していない ・再構築や初期化でDB消失リスクが高い ・複数業者が「責任を負えない」と判断 |
| 技術的な難易度 | ・RAID構成を誤ると整合性が完全に崩壊 ・SQL物理データは一部欠損でもDB再構築不可 ・最初の判断を誤ると取り返しがつかない状態 |
| 復旧結果 | SQLデータの復旧に成功。 3日後に業務システムを再開。 |
事例② Buffalo製NAS
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| ご相談内容 | 速度低下の兆候後、ある朝から完全にアクセス不能。 業務データに一切触れない状態となった。 |
| 使用環境 | Buffalo製NAS HDD2台／RAID1 Windows（複数台接続） |
| 表面的な症状 | アクセス不可／エラー表示 赤・緑ランプが点灯 |
| 他社で復旧不可と判断された理由 | ・型番やRAID構成すら不明な情報不足の状態 ・RAIDか単体かも分からず、誤操作＝即データ破壊のリスク ・他社で分解・HDD直結を試すも2台とも認識不可 ・個人業者ではRAID解析・物理判断ができず対応断念 |
| 技術的な難易度 | ・RAID情報不明のままの通電・操作は上書きリスク大 ・2台とも障害があり、正常ディスクが存在しない ・個人・簡易復旧では手詰まりとなる典型例 |
| 復旧結果 | 両HDDとも99.9％復旧。 5日でデータお渡し完了。 |
これらのケースは「データ復旧の経験がある」だけでは対応できず、RAID・業務システム・障害進行リスクを同時に判断できる技術力が求められました。
データ復旧は何度も試せるものではありません。技術力のない業者に対応を委ねると、状態悪化し、二度とデータが取り戻せなくなる可能性があります。そのため、最初の段階で技術力のある業者に対応を依頼することをおすすめします。
この点、デジタルデータリカバリーでは他社で「復旧不可」とされた機器で8,000件以上もの対応実績があり、他社復旧不可と診断されたケースでもデータ復旧に至っています。まずはお気軽にお問い合わせください。
※1：データ復旧専門業者とは、自社及び関連会社の製品以外の製品のみを対象に保守及び修理等サービスのうちデータ復旧サービスを提供し、その売上が総売上の50％以上を占める企業のこと。第三者機関による、データ復旧サービスでの売上の調査結果に基づく（算出期間：2007年～2023年）
※2：期間：2011年1月1日～
※3：期間：2016年6月1日〜
※4：期間：2011年1月1日～
