vSphereやESXiを操作中、次のようなエラーメッセージに直面したことはありませんか？
- 「その操作は現在の状態では実行できません」と表示される
- VMの電源操作や移行が途中で止まってしまう
- スナップショットの削除・作成が失敗する
このエラーは一時的な不具合ではなく、vCenterが管理している仮想マシンやホストの状態と、実際の稼働状態にズレが生じたときに発生します。
たとえば、意図しないシャットダウンやストレージの遅延、ネットワーク通信の途切れなどが原因で、VMの制御情報が不整合を起こしている可能性があります。放置すれば、仮想マシンの操作が完全に不能になるリスクもあります。
「再起動しても直らない」「何が悪いのか分からない」…そんなときは、専門的な知見に基づいた安全な対処が不可欠です。当社では、仮想環境のトラブルに精通したエンジニアが、24時間365日対応で無料診断を実施しています。まずはご相談ください。
目次
「その操作は現在の状態では実行できません」エラーの原因
このエラーは、vCenterが保持する状態情報とESXiホストやVMの実際の稼働状況が一致していない場合に発生します。主に以下のようなケースで見られます。
vCenterとESXi間の状態不整合
ESXiホストを直接操作した場合、vCenterが持つVMやホストの状態情報が古くなり、操作要求と実際の状態が一致しなくなることがあります。 たとえばESXiコンソールからVMを手動で起動・停止すると、vCenterが更新されず「現在の状態では実行できません」と返すことがあります。 このズレは再同期で解消できる場合が多いですが、続くと電源操作やスナップショット作成が拒否されることもあります。
VMの無効化や中途半端なパワー状態
仮想マシンが「無効（Invalid）」または「中途半端なパワーオン／オフ状態」にある場合も、同様のエラーが発生します。 UI上でグレーアウト表示され、電源操作やスナップショット削除ができない状態では、VMの設定ファイル（.vmx）やロック情報が不整合になっている可能性があります。
処理中のデッドロック（EXPORTINGなど）
OVAエクスポートやスナップショット操作の途中で処理が止まると、VMの内部状態が「EXPORTING」や「CREATING_SNAPSHOT」のまま固定されることがあります。 この状態では次の操作が受け付けられず、再起動や強制終了もエラーとなる場合があります。
ホスト切断やNot Responding状態
対象ESXiホストがvCenterから切断または応答なしの状態（Not Responding）になっている場合、 vCenterは古い状態を表示したまま新しい操作を受け付けないことがあります。特にネットワーク遅延や一時的なストレージ接続不良が背景にあるケースが多いです。 この場合、ホスト再接続や再起動で通信を安定させ、状態を再取得する必要があります。
いずれの原因も、操作の途中で状態情報が不整合になっている点が共通しています。誤操作や再起動を繰り返すとVM設定が破損するおそれがあるため、慎重な対応が求められます。
すでに復旧が急がれる状況でお困りの場合は、24時間365日対応の無料診断をご利用ください。状況を迅速に見極め、最適な対応策をご案内します。
「その操作は現在の状態では実行できません」エラーの対処法
このエラーはホスト再接続やサービス再起動で解消できる場合が多いですが、VM単位の不具合やデッドロックの場合には個別の対応が必要です。以下の手順を順番に確認してみてください。
ホストの再接続で状態を再同期する
最も一般的な対処法は、対象ESXiホストをvCenterからいったん「切断」し、再度「接続」して状態情報を再取得する方法です。
- vSphere Clientで対象ESXiホストを右クリックします。
- ［接続解除］を選択し、状態が「切断」と表示されるまで待ちます。
- 再度右クリックして［接続］を選択し、状態が「接続済み」に戻ることを確認します。
ホストやvCenterを再起動して状態をリセットする
再接続で改善しない場合は、ESXiホスト自体の再起動を検討します。 特にメンテナンスモードに入れてから再起動することで、稼働中VMへの影響を抑えられます。
- ESXiホストをメンテナンスモードに切り替えます。
- vSphere ClientまたはDCUIで再起動を実行します。
- 再起動後、vCenterからホストの状態が「応答あり」「接続済み」になっているか確認します。
VMをインベントリから再登録する
VM単位でエラーが出ている場合、該当VMをインベントリから削除し、.vmxファイルを指定して再登録することで復旧することがあります。
- vSphere Clientで対象VMを右クリックし、［インベントリから削除］を選択します。
- データストアブラウザを開き、該当VMのフォルダにある.vmxファイルを右クリックします。
- ［仮想マシンとして登録］を選択し、インベントリに再追加します。
EXPORTING状態のVMをホストデーモン再起動で解除する
OVAエクスポートやスナップショット作成中に止まったVMが「EXPORTING」状態のまま戻らない場合は、ホストデーモン（hostd）を再起動して状態をリセットします。
- SSHで対象ESXiホストに接続します。
- root権限で以下のコマンドを実行します。
/etc/init.d/hostd restart - 処理完了後、vCenterまたはvSphere ClientでVM状態が更新されることを確認します。
ESXiやvSphere環境の不具合は、誤った操作でデータが失われるおそれがあります。特に仮想ディスクやスナップショット関連のトラブルでは、ストレージ構成そのものが破損するケースもあります。
繰り返すバックアップエラーにお悩みの場合は、まず無料診断で原因を特定しましょう。
デジタルデータリカバリーでは、初期診断とお見積りを無料で24時間365日対応しています。専門スタッフが機器の状態を正確に診断し、最適な復旧方法をご案内します。
【要注意】自力対応が招くデータ損失のリスク
社内サーバやRAID、NAS、業務用PCが停止したとき、自力で解決しようと不用意に操作を行うのは逆効果です。むしろ状況が悪化するケースも多く、次の経営リスクに直結します。
- 納期遅延や業務停止などが生じ、社内外からの信頼を損なう
- 想定外の復旧費用や負担が雪だるま式に増える
- 誤った判断により取り戻せたはずのデータを失い、復旧が不可能になる
特に内部データやシステム領域に問題が及んでいる場合、正常に動かなくなり、復旧の難易度は一気に上がります。最優先すべきは、これ以上の不用意な操作を止めることです。判断を誤らないためにも、早急にデータ復旧の専門家に相談することが重要です。
早い段階で「専門家」に相談することが重要
デジタルデータリカバリーでは、専門アドバイザーが状況を整理し、復旧可否や優先順位を踏まえ、最適な復旧方針をご案内します。
これまで当社では以下の実績・強みに基づき、多くの法人様にご相談いただいてきました。
- RAIDご相談実績 累計14,949件以上（※1）
- 一部復旧を含む復旧件数割合92.6%（※2）
- 他社で復旧不可とされた機器の対応実績8,000件以上（※3）
- ご依頼の約8割・48時間以内に復旧完了
- ISO27001／ISMS／Pマーク取得済み／データの取り扱いを徹底管理
- NDA（秘密保持契約書）の締結も可能
サーバやNASなど社外持ち出しが難しい機器も、出張診断・オンサイト対応が可能です。当社では24時間365日体制でご相談を受け付けています。操作を重ねて取り返しがつかなくなる前に、まずはご相談ください。
※1：2011年1月～
※2：2025年9月実績。一部復旧：完全復旧に至らなかったが、一部復旧できた場合。完全復旧：復旧希望データを100％復旧できた場合
※3：2011年1月～
デジタルデータリカバリーが法人に選ばれる理由
デジタルデータリカバリーは、法人のサーバ・RAID復旧で高い支持を得ています。
実績が証明する「復旧できる」技術力
デジタルデータリカバリーは、他社で復旧できなかった案件の相談が多く寄せられる「最後の砦」として、その技術力が評価されています。
その理由として、次の実績・強みがあります。
- データ復旧専門業者 17年連続データ復旧国内売上No.1（※1）
- 累計50万件以上のご相談実績（※2）
- 他社で「復旧不可」と判断された機器でも、8,000件以上の復旧実績（※3）
- RAIDご相談実績 累計14,949件以上（※4）
- ISO27001／ISMS／Pマーク取得済み／データの取り扱いを徹底管理
- NDA（秘密保持契約書）の締結も可能
こうした実績・強みを背景に、特に法人のRAID復旧では、難易度の高い障害にも対応できる点から多くの企業様に選ばれてきました。
官公庁、国立大学法人、上場企業など、多くのお客様にご利用いただいています。
HDDの復旧技術向上が評価され、2021年には「東京都経営革新優秀賞」を受賞しました。
スピード対応｜約8割を48時間以内に復旧
当社は常時7,300台以上の部品を保有し、ワンフロア体制の自社ラボで対応しているため、スピード対応を可能にしています。
本社ラボ（六本木ヒルズ）への持ち込みも可能｜急ぎの方におすすめ
デジタルデータリカバリーでは、全国のお客様からの持ち込みに対応しています。
特に急ぎでの復旧をご希望の方や、対面で相談したい方には、東京・六本木ヒルズの本社ラボへのご来社をおすすめします。完全予約制でご案内しておりますので事前にご連絡ください。
〒106-6115 東京都港区六本木6-10-1 六本木ヒルズ森タワー15F
- 日比谷線 六本木駅 1C出口から徒歩3分
- 都営大江戸線 六本木駅 3番出口から徒歩8分
- 千代田線 乃木坂駅 5番出口から徒歩10分
- お車でお越しの方は、近隣駐車場の空き状況はこちらから
全国どこでも無料出張診断・復旧サービス対応
社内サーバに障害が発生したとき、以下の理由から対応に困る法人様は少なくありません。
- 機器を停止すると業務が完全に止まってしまう
- 大型・特殊構成のため、社外に搬出できない
- セキュリティや社内ルール上、外部持ち出しが禁止されている
当社では、法人様向けに無料の出張診断・復旧サービスを提供しています。全国どこでもエンジニアが現地へ訪問し、その場で診断・復旧対応を実施。現地で復旧が難しいと判断した場合やキャンセル時も、費用は一切かかりません。まずはお気軽にお問い合わせください。
メーカーや他社で「対応不可」と言われたRAID復旧事例
RAIDやサーバー、NASのトラブルは、電源やランプが正常でも内部で深刻な障害が進行していることがあります。メーカーや他社で「復旧不可」と判断され、不安を抱えたままご相談に至る法人様も少なくありません。
デジタルデータリカバリーでは、RAID相談実績 累計14,949件以上、他社で「復旧不可」とされた機器でも8,000件以上の対応実績があります。
以下は、他社で「復旧不可」と診断されたものの、自社で復旧を成功させた事例です。
事例① DELL PowerEdge R440
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| ご相談内容 | PCから接続できず、起動時にブートエラーが発生。 業務システムが完全に停止し、復旧期限が切迫していた。 |
| 使用環境 | DELL PowerEdge R440 SQL Server 2016 Standard RAID10（8本構成） |
| 表面的な症状 | 接続不可／ブートエラー発生 ハードウェアランプは正常表示 |
| 他社で復旧不可と判断された理由 | ・RAID10（8本）＋SQL Serverという業務基幹向け構成 ・ハードウェアが正常に見え、原因特定が極めて困難 ・メーカー手順は環境復旧前提で、データ保全を考慮していない ・再構築や初期化でDB消失リスクが高い ・複数業者が「責任を負えない」と判断 |
| 技術的な難易度 | ・RAID構成を誤ると整合性が完全に崩壊 ・SQL物理データは一部欠損でもDB再構築不可 ・最初の判断を誤ると取り返しがつかない状態 |
| 復旧結果 | SQLデータの復旧に成功。 3日後に業務システムを再開。 |
事例② Buffalo製NAS
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| ご相談内容 | 速度低下の兆候後、ある朝から完全にアクセス不能。 業務データに一切触れない状態となった。 |
| 使用環境 | Buffalo製NAS HDD2台／RAID1 Windows（複数台接続） |
| 表面的な症状 | アクセス不可／エラー表示 赤・緑ランプが点灯 |
| 他社で復旧不可と判断された理由 | ・型番やRAID構成すら不明な情報不足の状態 ・RAIDか単体かも分からず、誤操作＝即データ破壊のリスク ・他社で分解・HDD直結を試すも2台とも認識不可 ・個人業者ではRAID解析・物理判断ができず対応断念 |
| 技術的な難易度 | ・RAID情報不明のままの通電・操作は上書きリスク大 ・2台とも障害があり、正常ディスクが存在しない ・個人・簡易復旧では手詰まりとなる典型例 |
| 復旧結果 | 両HDDとも99.9％復旧。 5日でデータお渡し完了。 |
これらのケースは「データ復旧の経験がある」だけでは対応できず、RAID・業務システム・障害進行リスクを同時に判断できる技術力が求められました。
データ復旧は何度も試せるものではありません。技術力のない業者に対応を委ねると、状態悪化し、二度とデータが取り戻せなくなる可能性があります。そのため、最初の段階で技術力のある業者に対応を依頼することをおすすめします。
この点、デジタルデータリカバリーでは他社で「復旧不可」とされた機器で8,000件以上もの対応実績があり、他社復旧不可と診断されたケースでもデータ復旧に至っています。まずはお気軽にお問い合わせください。
※1：データ復旧専門業者とは、自社及び関連会社の製品以外の製品のみを対象に保守及び修理等サービスのうちデータ復旧サービスを提供し、その売上が総売上の50％以上を占める企業のこと。第三者機関による、データ復旧サービスでの売上の調査結果に基づく（算出期間：2007年～2023年）
※2：期間：2011年1月1日～
※3：期間：2016年6月1日〜
※4：期間：2011年1月1日～
