Oracleデータベースでは、障害復旧や日常的なバックアップ作業の効率化を実現するため、「高速リカバリ領域（FRA: Fast Recovery Area）」という専用領域が設けられています。FRAは、RMAN（Recovery Manager）を使ったバックアップ運用やリカバリ作業に欠かせない重要な機能であり、復旧に必要なファイルを安全・自動的に管理します。本記事では、FRAの仕組みや保存ファイルの種類、設定方法、運用のポイントを詳しく解説します。
目次
高速リカバリ領域（FRA）とは？
FRAとは、Oracleデータベースにおけるバックアップおよびリカバリ関連ファイルを集中的に管理するための専用ストレージ領域です。以下のような役割を担っています。
- リカバリ関連ファイルの一元管理：アーカイブログやRMANバックアップなどを1カ所にまとめて保存。
- 自動管理・削除機能：不要になったファイルはOracleが自動的に削除。容量効率を向上。
- リカバリ作業の迅速化：必要ファイルがまとまっているため、障害復旧もスムーズ。
- バックアップ戦略の統合：RMANと連携することで運用自動化が実現。
FRAに保存される主なファイル
FRAには、障害対応や日次運用に必要な以下のようなファイルが格納されます。
| ファイル種別 | 内容・用途 |
|---|---|
| アーカイブログ | REDOログの履歴。障害時のトランザクションリカバリに使用。 |
| RMANバックアップファイル | フル／増分バックアップ、制御ファイル、SPFILEなどを含む。 |
| フラッシュバックログ | 特定時点への巻き戻しを可能にするログ情報。 |
| 制御ファイルのバックアップ | データベース構成やファイル構成情報を管理。 |
| スナップショットファイル | RMANが一時的に作成するバックアップ用データのスナップショット。 |
FRA運用におけるデータリスク
FRA（高速リカバリ領域）は非常に便利な仕組みですが、設定や運用を誤ると重大なデータリスクを招く恐れがあります。以下のような点には特に注意が必要です。
- 容量枯渇によるバックアップ失敗：
FRAが満杯になると、以降のバックアップやアーカイブログの書き込みに失敗し、障害時に復旧不能となるリスクがあります。 - 自動削除によるファイル喪失：
Oracleの自動削除機能が働くことで、必要なバックアップファイルやアーカイブログが予期せず消去されることがあります。 - FRAとデータファイルの物理共存：
FRA領域とデータファイルが同一ディスク上にあると、ディスク障害発生時にバックアップ・本体ともに同時損失する可能性があります。 - 設定ミスによる保存漏れ：
DB_RECOVERY_FILE_DESTやアーカイブログモードの設定不備により、FRAに保存されるべきファイルが保存されていないケースがあります。
FRAは「自動的に管理されるから安全」という思い込みは危険です。容量監視・保存期間の確認・手動バックアップの検証など、定期的なチェック体制の構築がデータ損失防止の鍵となります。
【要注意】メーカーや修理業者に依頼することのリスク
トラブルに直面したとき、多くの方がまずメーカーや修理業者への依頼を考えるかもしれません。
確かに本体の修理や部品交換は可能ですが、HDDやSSDなどの記憶媒体の初期化・交換によって、データは全て消えてしまいます。
失いたくないデータを守りたい場合は、メーカーや修理業者ではなくデータ復旧の専門業者に相談するのが確実です。デジタルデータリカバリーではデータを保ったまま、故障した機器に対応できます。以下の3つの点で多くの方に選ばれています。
- 相談実績46万件以上（2011年1月～）の豊富な対応経験に基づき、個人・法人問わず幅広いトラブルに対応
- 一部復旧を含む復旧件数割合91.5%（※内、完全復旧57.8%。復旧件数割合＝データ復旧件数／データ復旧ご依頼件数。2023年10月実績）という業界トップクラスの技術力
- 他社で「復旧不可」とされた機器の対応実績が7,300件越えにものぼり、独自の復旧技術を保有
大切なデータを守るには、メーカーや修理業者ではなく当社にご相談ください。
推奨運用と注意点
FRAを安全かつ効率的に活用するための運用上のポイントは以下の通りです。
- FRAはデータファイル本体とは異なるディスク上に設定することで、同時障害リスクを軽減。
- アーカイブログモード（ARCHIVELOG）の有効化を推奨。
- 容量不足時には、古いファイルの自動削除が行われるが、必要なバックアップが残るよう定期確認を行う。
- RMANの
DELETE OBSOLETEやDELETE EXPIREDコマンドで手動整理も可能。
FRAを設定していても、誤削除や物理障害、記録不整合によりバックアップが破損することがあります。
Oracleデータベースの復旧・トラブルでお困りの際は、初期診断無料・365日年中無休の当社へぜひご相談ください。
なぜデジタルデータリカバリーでは復旧困難な機器の復旧事例が多いのか
デジタルデータリカバリーはこれまで数々の復旧に成功してきました。復旧事例が多いのには、理由があります。
業界トップクラスの実績
私たちデジタルデータリカバリーは、14年連続で国内売上No.1（※1）。累計46万件以上（※2）の相談実績をもとに、あらゆるデータトラブルと向き合ってきました。
「データが戻ってくるかどうかは、最初の診断で決まる」
そう言っても過言ではありません。
最大の強みは、その“症例データの蓄積数”。
すべての相談内容を電子カルテのように管理し、障害のパターンと復旧手法を社内でデータ化。
これにより、問題の切り分けが圧倒的に早くなり、対応スピードと成功率の向上につながっています。
その結果、48時間以内に対応を完了した件数は全体の約80%。
一部復旧を含む復旧件数割合は91.5%（※3）と、業界でも高水準の成果を出し続けています。
国内最高峰の復旧設備
復旧の成功事例の多さは、デジタルデータリカバリーの技術力の高さを象徴しています。復旧成功の要因として、次の点が挙げられます：
- 蓄積された知見に基づき、障害箇所を正確に特定
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これらの要素が、他社では対応が難しいケースでも「不可能を可能に」しています。
「他社で復旧できなかった機器のご相談件数7,300件超」ですので、他社で復旧してもらえなかった機器であっても、デジタルデータリカバリーでは復旧できる可能性もございます。是非ご相談ください。
初期診断・相談・見積まで無料で対応可能
初期診断とは、機器に発生した障害の原因を正確に特定し、復旧の可否や復旧方法を確認する工程です。デジタルデータリカバリーでは、経験豊富な技術者が「初期診断」を行い、内部の部品にダメージを与えることなく問題を見つけます。
データ障害のパターン15,000種類以上もありますが、「ご相談件数46万件超」（算出期間：2011年1月1日～）を持つ当社は、それぞれの障害原因をデータベースから即座に情報を引き出し、原因を正確に特定できる体制を整えています。
※1：データ復旧専門業者とは、自社及び関連会社の製品以外の製品のみを対象に保守及び修理等サービスのうちデータ復旧サービスを専門としてサービス提供している企業のこと、 第三者機関による、データ復旧サービスでの売上の調査結果に基づく。（集計期間：2007年～2020年）
※2：期間：2011年1月1日～
※3：2023年10月実績。一部復旧：完全復旧に至らなかったが、一部復旧できた場合。完全復旧：復旧希望データを100％復旧できた場合。
よくある質問
いえ、かかりません。当社では初期診断を無料で実施しています。お客様の機器に初期診断を行って初めて正確なデータ復旧の費用がわかりますので、故障状況を確認しお見積りをご提示するまで費用は頂いておりません。
※ご郵送で機器をお預けいただいたお客様のうち、チェック後にデータ復旧を実施しない場合のみ機器の返送費用をご負担頂いておりますのでご了承ください。
機器の状態によって故障の程度が異なりますので、復旧完了までにいただくお時間はお客様の機器お状態によって変動いたします。
弊社は、復旧完了までのスピードも強みの1つで、最短即日復旧・ご依頼の約8割を48時間以内に復旧完了などの実績が多数ございます。ご要望に合わせて柔軟に対応させていただきますので、ぜひご相談ください。
営業時間は以下の通りになっております。
365日24時間、年中無休でお電話でのご相談・復旧作業・ご納品・アフターサービスを行っています。お困りの際は是非ご相談ください。
電話受付：0:00～24:00 （24時間対応）
電話番号：0800-333-6302
来社受付：9:30～21:00
復旧できる可能性がございます。
弊社では他社で復旧不可となった機器から、データ復旧に成功した実績が多数ございます。 他社大手パソコンメーカーや同業他社とのパートナー提携により、パートナー側で直せない案件を数多くご依頼いただいており、様々な症例に対する経験を積んでおりますのでまずはご相談ください。
この記事を書いた人
デジタルデータリカバリー データ復旧エンジニア
累計相談件数46万件以上のデータ復旧サービス「デジタルデータリカバリー」において20年以上データ復旧を行う専門チーム。
HDD、SSD、NAS、USBメモリ、SDカード、スマートフォンなど、あらゆる機器からデータを取り出す国内トップクラスのエンジニアが在籍。その技術力は各方面で高く評価されており、在京キー局による取材実績も多数。2021年に東京都から復旧技術に関する経営革新優秀賞を受賞。
